鈴木雅光の「奔放自在」

新規設定のアクティブファンドを買ってはいけないワケ

2024/11/15

投資信託にはさまざまな種類があります。そのため投資対象や、運用スタート後に追加購入できるかどうかなど、いくつかの観点から商品分類が行われているわけですが、このうち運用手法の違いで分類すると、インデックス型とアクティブ型に二分されます。

オフィス事情は回復しても低迷続きのJ-REIT

2024/11/01

東京のオフィス市況が徐々に回復してきています。
オフィスを中心とした不動産会社、三鬼商事のオフィスレポートによると、東京ビジネス地区（千代田区、中央区、港区、渋谷区、新宿区）の平均空室率は低下傾向をたどる一方、平均賃料は徐々に上向いてきています。

下げてもとにかく保有する

2024/10/16

2024年8月の株価暴落を受け、新NISA口座でオルカン（全世界株式インデックスファンド）を購入した個人投資家の損失が話題となりました。しかし、実際には多くの投資信託保有者は冷静に対応し、大規模な資金流出は起きませんでした。本記事では、投資信託と信用取引の違いを明確にし、長期的な視点での投資信託の利点を説明します。株価下落時こそ、投資信託の積立投資を継続することの重要性を強調しています。

金利上昇で懸念される変動金利型住宅ローン

2024/10/02

日本は長年にわたって「ゼロ金利」でした。1990年代に入ってから景気が悪化し、物価が持続的に下落するデフレ経済が続いたからです。
それがここに来て、ようやく金利が生まれてきました。これまで超金融緩和を継続してきた日銀が、正常化に向けて動き始めたからです。

石破首相誕生で先物が急落しているが

2024/09/30

9月27日、自民党総裁選で石破新総裁が誕生しました。恐らく、このまま石破内閣の樹立に向けて動いていくのだと思いますが、石破新総裁が決まった直後から、マーケットは大混乱に陥っています。

投資信託の複利効果を疑う

2024/09/13

投資信託を長期保有する理由として、「複利効果が得られるから」と言う人がいます。
ファイナンシャルプランナー（FP）をはじめとして、いわゆる資産運用の専門家と言われている人の間でも、投資信託の複利効果は、金科玉条のごとく信じられていますが、本当でしょうか。

資金循環統計の数字を細かく見ると

2024/08/16

前回、資金循環統計について取り上げました。「家計の金融資産」は、2024年3月末時点で2199兆円になり、過去最高額を更新したこと。
昨年12月から今年3月までの3カ月間の増減率を見ると、現金・預金の残高が減少する一方、リスク性商品である株式、投資信託が大幅に増額したことなどについて触れました。
また、投資信託のなかでは、「eMAXIS Slim全世界株式（オール・カントリー）」が圧倒的に資金を集めたといった点にも触れました。

NISAの制度見直しで個人マネーはどこに向かったのか

2024/08/02

旧聞に属する話で恐縮だが、今年1月からNISAのしくみが大幅に見直されました。
制度そのものが恒久化され、非課税期間は無期限、さらに非課税限度額も旧一般NISAに該当する成長投資枠と、つみたてNISAに該当するつみたて投資枠の両方を合わせて1800万円（ただし成長投資枠のみだと1200万円）までに拡張されたのです。

NISAで問われる運用の継続性

2024/07/03

投資信託の信託期間は延長が可能で、無期限が理想ですが、償還リスクもあります。特にNISAの非課税枠無期限化で運用の継続性が重要です。詳しくは、この記事で対策を解説します。

結局、解約した人が損をした

2024/06/18

昨年の今ごろ、セゾン投信の元会長が会社をクビになり、ほんの少しだけ世間で話題となりました。

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