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明けましておめでとうございます。

昨年12月18日の米国FOMCで0.25％の利下げが決定されました。

もともとマーケットの予想通りの決定なので、相場はたいして動かないと見る向きが大勢でした。

開けてみると、予想通りの決定にNYダウは1123ドルの急落をもって応じました。

来年の利下げが4回から2回に予想が減少したというのが理由ということになっていますが、こじつ
けでしょう。

この2024年12月18日という日柄が、ちょうど16年前の2008年12月18日に決定されたゼロ金利政策
からの黄金律の日柄であったことが大きいでしょう。

その2008年12月18日のゼロ金利により、さしもの猛威を振るった、リーマンショックの株下げも
2009年3月に底打ち反転上昇に転じるきっかけになったものであります。

そこからの16年目の24年12月、米国株価はNYダウ45000ドル、NASDAQ 20200と大事な大台に
挑戦して、ますますの株高を演じる、馬鹿げた状況にありました。

丁度2008年12月の株価暴落に比べ、株価暴騰の丁度反対の事が起こりつつありました。しかしこの
1123ドルの下落で、どうもやはり大きな流れが変化するところへ株価が到着していることを示唆し
たと思います。

NYタイムスの12月31日版の経済欄に、トランプアジェンダに対する警戒感を持った投資家がどう
すればよいのかという記事が出ており、一般の人々も上げ過ぎの株価への対応に苦慮する人が増え
ていると警告しています。

悪いタイミングで株を売るよりは、今売った方が良いとは流石に書けないので、悪い所で売った例
をコロナ安値のときの例を引いて説明しています。

売るのはよいが、その場合は何時また買い戻すのかが難しいという説明でもあります。

この種の話は、専門家といわれる人たちが、いろいろアドバイスしますが、ほとんど役に立った例
がありません、結局一般投資家は、決して利ぐわず、悪い所で売ってしまう愚を犯すか、あるいはずっと持ちっぱなしにして膨大な逸失利益を喪失するかしかありません。

今まさに米国株の急所にあたって、勇気を奮って、利食いを行うべきでしょう。物事には限度とい
うものがあります。

2025年はトランプ大統領に相応しい米国の悪い時代入りでしょう。

あのようなろくでもない人間を大統領に選ぶ国が、よくなるはずはないでしょう。

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