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年初来、マーケットメディアの混乱ぶりは、いかにも波乱の年の始まりにふさわしい。

NYダウは年初二日上昇しただけで日本のメディアには証券界の予測が並び今年は日経225が35,000円の予想が出たりしている。

それが翌日には日経225が844円もの急落となり、メディアのトーンも様変わりする。

そもそも年初の相場などというものはおよそ信用ならないものである。

1ヶ月通じて、トレンドが続くならともかく、最初の2日で今年のトレンドセッティングのように報じるのはおかしいだろう。年末、年始の薄商いで作った相場はどう見ても脆弱である。

その中で米国FRBの混乱も著しい。

そもそも今年は1913年12月22日に創設されたFRBの108年（540÷5）目の節目の年である。順調に来たものが大失敗を犯すタイミングである。

おまけにパウェル議長は16代目の議長である。

16代大統領のリンカーンは暗殺されている。ルイ16世は断頭台の露と消えている。もっともルイ16世はブルボン王朝5代目の王であったらしいが、16の数字は縁起が悪い。

さらに1913年12月のFRB設立から54年目の1968年3月に、米国は金2重価格制を採用、ブレトン・ウッズ体制が崩壊し、金とドルが切り離され、FRBは金の制約なしにいくらでもドルを印刷することができるようになった。それが今日のドルじゃぶじゃぶからの株式バブルの遠因である。

そのFRBが恣意的にドルを印刷できるようになってから54年が今年の3月である。

ここからFRBの意思に関係なく、じゃぶじゃぶの流動性が縮小に転じるのは理の当然である。

金利がどうなるか、あるいはFRBのバランスシートの縮小が本格的に始まるかどうかなんてことは、どうせ先の読めないマーケット・メディアに任せておけばよい。本質と関係のない議論をいろいろ持ち出してくれるだろう。

言えることは1968年に始まったいろんな現象が2022年にはその結果を問われることになるということだろう。

FRBの金融政策の如何を問わず、膨れ上がった時価総額経済の溢れかえっているドルは減少に向かうはずである。

一番簡単にマネーを縮小するのは株価が下落することである。

ということで今年は運命的に米国のバブル崩壊、マネーの減少がはっきりするはずである。

にも拘らずFRBがマネーを絞る政策を打ち出しそうなので、パウェル議長のFRB危うし、108年目のFRB危うしの日柄である。

本格的な日柄に入る22年3月辺りまでは株価下落の助走期間となりそうだ。

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